インプラントの治療は高額になることが多いといわれています。少しでも医療費の負担を減らしたいと考える人も少なくないでしょう。今回は、インプラント治療における医療費控除について解説します。

インプラント治療は医療費控除の対象となる？

治療を目的としたインプラント治療は、医療費控除の対象となります。医療費控除の対象となる費用について詳しく見ていきましょう。

医療費控除の対象となるインプラント治療の費用

歯科治療における医療費控除の対象について、国税庁のホームページでは、「一般的な水準を超える治療は医療費控除の対象とはならない」とされています。金やポーセレン（セラミック）を使用した治療は「一般的な治療」と認められているため、インプラント治療は医療費控除の対象となります。

また、ジルコニアなどの治療材料もインプラント治療で一般的に使用されることから、医療費控除の対象といえるでしょう。その他、通院にかかった交通費や歯科ローンやクレジットによる支払いも医療費控除の対象となります。

ただし、自家用車を使用したときのガソリン代や駐車場代、歯科ローンやクレジット払いにかかる金利や手数料、見た目を美化するためのインプラント治療は、医療費控除の対象となりません。

医療費控除とは？

医療費控除とは、１年間に支払った医療費が一定の額を超えたときに、確定申告で申告することで、所得控除を受けられる制度です。医療費控除と似たような制度に、高額医療費がありますが、インプラント治療は高額医療費の対象外となります。

高額医療費はインプラント治療が対象外

医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。一方、高額医療費は確定申告を必要としません。

高額医療費とは、１か月にかかる医療費が一定額を超えた場合に、医療保険へ申請することで、払いすぎた医療費が返金される制度です。加入している健康保険組合に申請することで、保険適用となっている医療費が還付されます。

１か月にかかる医療費の上限は、年齢や所得によって決められており、条件を満たすとさらに負担額が減る仕組みになっています。高額医療費は、保険適用となる医療費が対象となっているため、保険適用外で行うインプラント治療は対象となりません。

インプラント治療とは？

ここまでインプラント治療と医療費控除について見てきましたが、そもそもインプラント治療とはどのような治療なのかわからない人もいるのではないでしょうか。ここではインプラント治療について紹介します。

インプラント治療とは歯が抜けた場所に人工の歯根を埋め込み、その上に被せ物をする治療のことです。人工の歯根をインプラントと呼び、インプラント治療を受けるためには埋め込み手術を行う必要があります。

失った歯を補う治療として差し歯があります。差し歯は歯根が残っている状態であれば行える治療です。インプラント治療は、歯と歯根を失ったケースにおける選択肢のひとつといえます。

インプラント治療については以下の記事をご覧ください。
インプラント手術、どのくらい痛い？　術後も痛みは続く？

インプラント治療に使用する被せ物

インプラント治療に使用する被せ物には、さまざまな種類があります。

具体的には、セラミックやジルコニア、ジルコニア・セラミッククラウンなどです。これらはそれぞれ素材や費用が異なります。また、全てをセラミックやジルコニアで作ったものや、内側を金属、外側をセラミックやジルコニアでコーティングしたものなどさまざまです。

これらの被せ物の費用が、国税庁の示す「一般的な水準」である場合、医療費控除の対象となります。医療費控除の対象になるか不安な場合は、治療前に歯科医や税務署に確認すると良いでしょう。

インプラントの治療費については以下の記事をご覧ください。
インプラント治療の費用はどのくらい？

インプラント治療で医療費控除を申請する流れ

続いて、医療費控除の申請について見ていきましょう。

ステップ1．要件を満たすか確認する

まずは、医療費控除の対象となる医療費の要件を満たす必要があります。

1.納税者が、自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること
2.その年の１月１日から１２月３１日までの間に支払った医療費であること（未払いの医療費は、現実に支払った年の医療費控除の対象となります）

この要件を満たす医療費の合計が一定額を超えた場合に、医療費控除を受けられます。

ステップ2．医療費控除の対象となる金額を確認する

医療費控除は、１年間にかかった医療費の合計がそのまま控除対象となるわけではありません。以下の計算式によって対象となる金額を計算します。

（実際に支払った医療費の合計額-（１）の金額）-（２）の金額
※（１）保険金などで補てんされる金額
※（２）１０万円

上限額は２００万円です。また、その年の総所得金額等が２００万円未満の人については、（２）に総所得金額等の５パーセントの金額を当てはめます。

ステップ3．必要な書類を用意する

医療費控除を受けるためには、医療費の領収書を元に「医療費控除の明細書」を作成し、確定申告書に添付しなければなりません。ただし、医療費控除の明細書は、医療保険者から交付された医療費通知で代用可能です。

ステップ4．申請手続きをする

確定申告書は「税務署から取り寄せて作成する方法」と「確定申告書等作成コーナーで作成する方法」があります。

確定申告書等作成コーナーで作成する場合は、インターネット上で医療費控除の明細書を作成できるため、合計金額を計算する必要がありません。また、e-Taxを利用すると税務署に行くことなく確定申告できます。

インプラント治療を受けるなら医療費控除の利用を

インプラント治療は一部を除き、自由診療であるケースがほとんどです。治療費が高額になりやすいため、インプラント治療を受けるのであれば、医療費控除についてもしっかりと確認しておきましょう。

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筆者：seeker編集部